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2010.6.9
Public Theaters and Concert Halls  
舞台芸術シーンの新たな主役、公立劇場・ホールの最新動向─坪池栄子(文化科学研究所)  



公立劇場・ホールの歩み

 現在、日本には約3,300館の公立劇場・ホールがあると言われている(2007年財団法人地域創造調査)。その多くが80年代後半以降に建設されたものであり、特に90年代には10年間で約1,000館がオープンする空前の建設ラッシュとなった。80年代から90年代にかけて、これだけ多くの施設がつくられた背景には、国が公共事業として支援したことに加え、以下のような3つの流れがあった。

 1つ目が、高度経済成長を経て日本が豊かになったシンボルとして、本格的な文化施設を求める風潮が生まれたことである。第二次世界大戦後に日本各地に建設された「市民会館」(集会利用を主目的とした舞台芸術の上演機能をもつ施設)の建て替え時期と重なったこともあり、日本初の町営クラシックホールとして話題となった宮城県加美町の中新田バッハホール(81年開場)を皮切りに、立派なクラシックホールや劇場が各地に誕生する。

 2つ目が、80年代に入って、音楽、演劇、映画などのコンテンポラリーな芸術文化イベントが若者文化、都市文化のシンボルとして再評価されたことである。都市への人口流出に悩んでいた地域では、若者を惹きつけ、都会並みの魅力的なまちづくりの一環として文化施設を整備していく。過疎村を一躍有名にした「利賀フェスティバル」、著名な指揮者の小澤征爾を中心とした「サイトウ・キネン・フェスティバル松本」、国際的に活躍する和太鼓集団「鼓童」が新潟県佐渡島にレジデンスしてスタートした「アース・セレブレーション」などの芸術イベントが成功したことも事態に拍車をかけた。

 3つ目が、バブル経済に乗って全国で地域の再開発が行われたことである。再開発地域内に公共スペースを設けるなど、優良プロジェクトに対する規制緩和が建築基準法に定められたこともあり、地域のイメージを発信するシンボルとして、また開発地の賑わいをつくり出す集客装置として、大小さまざまな施設がオープンする。

 留意すべきは、日本の場合、創造活動を担っていたのはもっぱら民間であり、こうした公立劇場・ホールはあくまで施設の建設というハード整備を中心に進められ、その多くがレンタルスペースとして運営されてきたということ。主催事業を行っていたところも、東京から公演を招く鑑賞事業がほとんどだった。

 90年代に入ると、こうした施設の利用率の低さ、鑑賞事業の観客の少なさ、そしてハード(建物)を優先してソフト(運営や事業)を考えてこなかった行政の姿勢に世論の厳しい目が向けられるようになる。こうした事態を受けて自治省(現・総務省)では、地域の公立文化施設を活性化するため、94年に財団法人地域創造を設立。自主事業への財政的な支援を行うとともに、文化施設の運営者を育成するための実践的な研修などを行うようになる。文化庁でも、1990年に政府と民間からの出捐により芸術文化振興基金(653億円)を創設して創造活動の助成を拡大し、1996年には牽引的な芸術団体を重点的に支援する「芸術創造推進事業(アーツプラン21)」(2001年に文化芸術創造プランとして再構築)の中で文化芸術による町づくりや拠点的な公立劇場・ホールの支援を打ち出す。

 一方で、自治体の文化行政として創造活動に力を入れるところも現れる。日本で初めて芸術監督を登用し、文化予算1%を打ち出して話題となった水戸芸術館(90年開場)や民間プロデューサーを登用して若いアーティストを育成してきた伊丹アイホール(88年開場)などを手はじめに、試行錯誤しながらも創造活動の専門機関としての運営が行われるようになる。

 施設面でも、本格的なオペラ上演ができる多面舞台機構を備えた大ホールのある愛知芸術文化センターが92年にオープンしたのを皮切りに、彩の国さいたま芸術劇場、びわ湖ホール、新国立劇場などの大規模施設が各地に誕生する。90年代後半には、金沢市民芸術村のような24時間活用できる練習場専用施設や、廃校を練習場と劇場にした京都芸術センターなど、これまでにない創作活動支援施設も登場する。

 また、過剰なまでに整備された文化施設をめぐって、アートマネジメント講座や専門家を招いたシンポジウムが各地で開催され、アーティスト、行政、市民を交えて、社会における芸術文化活動の役割について活発な議論が行われるようになる。こうした中で、文化施設の新たな使命として、地域社会に役立つ、個性的な地域づくりの拠点としての役割が急激にクローズアップされてくる。

 現在では、芸術文化によるまちづくりをスローガンに掲げ、新潟県の小出郷文化会館や沖縄県の南城市文化センター・シュガーホールのような市町村の会館が主体となり、各地で地域や市民と連携した事業が積極的に行われている。ボランティア、市民参加公演、ワークショップ、アウトリーチなど、鑑賞型ではない新しい取り組みは、現在の日本の公立劇場・ホールの大きな潮流になっている。特に子どもを対象にした事業の充実を図るところが増え、ジュニアオーケストラを設立するところも相次いでいる。

 また、近年、文化芸術の持つ創造性を活かして都市の新しい魅力を再生する「創造都市(クリエイティブ・シティ)」という新しい考え方が入ってきたことにより、横浜市、金沢市、新潟市、札幌市などの各都市が総合的な観点から文化政策にのりだしている。特に横浜は多くの歴史的建造物を文化施設としてアートNPOに運営させるなど、その動向に注目が集まっている。
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